会社で重大なミスをしたらクビになる？ミス直後の行動が大切！

会社での大きなミスは隠すほどクビになるリスクを高める

仕事中にミスをしてしまうことは誰にだってあるでしょう。こっそりリカバリーしたり、嘘でごまかした……という経験を持った人は少なからずいるのでは？

しかし、それが重大なものであったとしたらどうでしょう。

１つ嘘をつくと、つじつまを合わせるために次の嘘が必要になってしまいます。嘘を重ねる数が増えると、必ず誰かが気づくでしょう。

ミスを隠して後から周囲に知られてしまった場合、上司や同僚との信頼関係が崩れてしまうことになりかねません。

「ミスをしない人」と「ミスをする人」では、もちろん前者の方が評価が高くなります。しかし、「ミスをしたけれど、すぐに報告する人」と「ミスを隠す人」ではどうでしょう。

ミスに対しては、迅速で適切なフォローが必要です。隠すのは、物事を悪化させる以外のなにものでもありません。

仕事の流れや職種によっては、その後の確認作業で必ずミスが起きたことや内容がわかってしまいます。

すぐに報告して対処していれば、注意や説教で済んでいたものが、最悪解雇されるといったことにもなりかねないのです。

ミスしたことがわかったら、速やかに報告することが重要です。

会社がクビにするのはミスよりも著しい生産性の低さなど

仕事上のミスが原因で会社を解雇される件数は、けして多くはないと言われています。

ただし、違法行為や犯罪行為、意図的に会社に損害を与えるような行為では、即クビになる可能性が高いでしょう。

通常の業務の中で起こったミスでは、減俸処分や謹慎といった処分が一般的です。

大きなミスでも、すぐに可能な限りの対処を行い、反省していることが会社側に伝わればクビにまで至ることはめったにないのです。

ミスよりも仕事の内容と能力が見合ってないという判断から解雇に至る場合はあります。
ただし、労働者の権利は法律で守られていますので、著しく不当な理由での解雇は認められません。

・業務における結果が公正な判断のもとでなされている
・業務成績や生産性が著しく劣っている
・業務成績の向上のために指導したり、改善するよう指示しても変化がない
・成績の低迷により、他の業務にも支障がある

などの条件を満たした場合などに、会社側が解雇を言い渡すことがあります。

会社でミスをしてもクビにならないためのポイントは？

◆言い訳はNG

ミスをしたときに「なぜそのミスが起きたのか」という状況の説明と「言い訳」を混同する人がいます。

言い訳は、自分のミスを取り繕うつもりでつい口をついて出てしまうのかもしれませんが、全くの逆効果。能力の低さを自分から露呈し、上司や会社からの評価を下げてしまうだけです。

言い訳をせず、殊勝な態度でいれば「充分反省している」と受け取られ、名誉挽回の機会を与えられることもあるでしょう。

リーダーや上司の立場で、部下がミスをした場合には「責任者の自分が悪い」という態度を示すことで、その後の士気に繋がります。

◆事態の収拾

ミスをしたことにより問題が発生してしまっているのなら、まずそれを解決するのが最優先です。

自分だけでは解決できないと判断したら、すぐに上司に相談して指示を仰ぎましょう。

このとき、ただ「どうしたらいいですか？」という態度は、自分が何もしていないと宣言しているようなものです。

自分が考えた解決策・善後策は最低限考えて上司に伝えましょう。

ただし、ミスの報告は「スピード」が命だということは肝に銘じておいてください。

ミスをしてクビになった会社から損害賠償の請求が？

退職するにあたってのトラブルや、在職中のミスによって退職を余儀なくされた場合など、その従業員に対して会社が損害賠償を請求するという事例もあります。

「あなたのミスが原因で会社に損害を与えたのだから、その損害分を賠償しなさい」という請求は実際の事例として起こっています。

法律相談の場には、法外に高額な損害賠償を求められるといったケースもあるのです。

一個人として、会社の損害を補填しろと言われても到底無理なことがほとんど。

第一、このような訴えには、その従業員に請求される金額分の過失があったという事実を証明する必要があります。

中には、過失といえない程度のものにたいして損害賠償を求める悪質なケースも多くあると言います。

万が一、会社側からの賠償請求などがあった場合には、弁護士事務所などに相談してみましょう。

会社のデータも重要な資産の一つ。うっかりミスも犯罪に？

現代は企業が取り扱うのは実態のある「商品」だけとは限りません。

個人情報などをはじめとする「データ」を私的利用したり、社内ルールに背いて持ち出したことでクビになった事例は数多くあります。

もちろん、社内のルールだけではなく守秘義務があるデータの漏洩や売買は、法律的にも違反しており、罰則を受ける可能性が高いものです。

多くの企業では、雇用の際の労働契約書にデータの持ち出しや不正利用についての注意事項が存在しています。

インサイダー取引に関してルールから逸脱した行為に対しては、会社をクビになるだけでなく刑事罰の対象になります。

過去に大きく報じられた事件も数多く起きています。

「このくらいなら大丈夫」
「こんなことくらい誰にもバレない」
「身内だけだから多少バラしても」

そんな軽い気持ちで情報を漏らしたことが人生を狂わせる重大な結果を引き起こすことにもなりかねないのです。